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教育課程の編成方針

カリキュラム・ポリシー

文学部

総合文化学科

本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、共通教育科目及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

  1. (1)教育内容
    1. ①4年間の学修の基礎となる共通教育は、幅広い学問分野を展望し、全人的な教養を身につけるための諸科目で構成します。ベイシック・スキル、リベラルアーツ、情報リテラシー、キャリアデザインに関する諸科目から20単位以上を修得します。共通教育科目群の中で「ベイシック・スキル」は全学生必修科目です。「基礎演習Ⅰ、Ⅱ」、「健康行動学」、「情報基礎Ⅰ」、「英語コミュニケーションⅠ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」を配します。「基礎演習Ⅰ、Ⅱ」は、初年次教育の中心的な科目です。
    2. ②英語教育は、上記「ベイシック・スキル」の諸科目に配置するとともに、「リベラルアーツ」の中の「外国語コミュニケーション」科目の中にも配置します。習熟度別クラスを編成し、コミュニケーション力の育成を重視した英語教育を行います。また、オンライン英語システムを活用した授業も展開します。
    3. ③総合文化学科の専門教育(日本文化、国際文化、地域文化)に関する科目は、1年次より4年次まで基礎的なものから実践的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。
    4. ④ 総合文化学科の必修科目は、基本科目と演習科目によって構成します。基本科目として「TOEIC(Listening)Ⅰ」、「TOEIC(Reading)Ⅰ」、「文学概論(日本)」、「文学概論(英米)」、「国際文化概論」、「日本語学概論」、「英語学概論」、「地域文化概論」を配します。また、必修科目として「総合文化講読Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」を1,2年次に設置し、読書体験を通して自己を表現する力を高めます。演習科目として、2年次には「総合文化基礎演習」を配し、専門分野の学修への足掛かりとします。3、4年次の「総合文化専門演習」では、自らの専門分野における探究的な学びを深めます。4年次の「卒業研究」は学修・研究の集大成として位置づけます。
    5. ⑤1年次より、日本語・日本文学コース、英語・国際文化コース、神戸・地域文化コースに分けて専攻分野を見通したカリキュラムを構成します。日本語・日本文学コースは、日本語・日本文化への理解を深める科目を配します。英語・国際文化コースは、国際的な共通語である英語の高い運用能力を身につける科目や国際文化への理解を深める科目を配します。神戸・地域文化コースは、フィールドスタディ科目で1年次から取材姿勢を学ぶとともに、地域の調査を通じて、実践的な知見を高める科目を配します。これらは総合文化学科の教育課程における基幹科目として設定します。
    6. ⑥特定の業種・技能に特化した科目を履修することで、ビジネス社会の仕組みを理解するとともに、観光学やメディア研究など特定の産業における専門知識や見識を深めるための科目群を、総合文化学科の教育課程における発展科目、およびキャリア支援科目として設定します。
    7. ⑦教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。オフキャンパス教育は、学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。各種の学外実習科目、海外研修科目などがこれに属します(スクールサポーター体験や各種のボランティア活動など、単位化されていないものも広義のオフキャンパス教育に含まれており、これらの活動に参加することを推奨します)。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。
  2. (2)教育方法
    1. ①単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。
    2. ②学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実習という授業形態を適正に配置します。
    3. ③学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。
    4. ④学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。
    5. ⑤1年次必修科目の「TOEIC(Listening)Ⅰ」「TOEIC(Reading)Ⅰ」は、A(Advanced)、G(General)、B(Basic)のグレード別のクラスに分けることで、英語の習熟度に応じた演習を行います。年度初めにTOEIC Bridgeを実施し、その成績により受講クラスを決定します。
    6. ⑥「フィールドスタディⅠ、Ⅱ、Ⅲ」のほか、海外研修科目(「海外語学研修」、「日本語教育実習」など)をオフキャンパスの主要科目として配列します。
    7. ⑦学生の自己達成感、自己効力感を高めるため、また学修成果を可視化するため、「総合文化講読Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」など一部の科目にふりかえりを行う教育方法を取り入れます。高等学校・中学校教諭一種免許状(英語・国語)の教職科目については、学生自身が自らの学修過程をドキュメント化し、学びの自己確認をしながら学修成果を積み重ねていけるよう、「履修カルテ」を導入します。
  3. (3)教育評価
    1. ①履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。
    2. ②4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」(6単位、必修)を行い、学修成果の総括的評価を行います。

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発達教育学部

児童教育学科

本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、共通教育科目及び専門教育科目を体系的に編 成し、講義、演習、実技、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

  1. (1)教育内容
    1. ①4年間の学修の基礎となる共通教育は、幅広い学問分野を展望し、全人的な教養を身につけるための諸科目で構成します。ベイシック・スキル、 リベラルアーツ、情報リテラシー、キャリアデザインに関する諸科目から20単位以上を修得します。 共通教育科目群の中で「ベイシック・スキル」は全学生必修科目です。「基礎演習Ⅰ、Ⅱ」、「健康行動学」、「情報基礎Ⅰ」、「英語コミュニケーションⅠ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」を配します。「基礎演習Ⅰ、Ⅱ」は、初年次教育の中心的な科目です。
    2. ②英語教育は、上記「ベイシック・スキル」の諸科目に配置するとともに、「リベラルアーツ」の中の「外国語コミュニケーション」科目の中にも配置します。習熟度別クラスを編成し、コミュニケーション力の育成を重視した英語教育を行います。また、オンライン英語システムを活用した授業も展開します。児童教育学科カリキュラムの中の発展科目に位置づけられている「海外教育事情」は、英語によって行われる授業です。
    3. ③児童教育学分野の専門教育(児童教育、幼児教育、保育、特別支援教育)に関する科目は、1年次より4年次まで基礎的なものから実践的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。
    4. ④児童教育学科の必修科目は、基本科目と演習科目によって構成します。基本科目として「教育原理」、「教育心理学」、「人権教育の研究」を配します。演習科目として、2年次には「児童教育学基礎演習」を配し、専門分野の学修への足掛かりとします。3、4年次の「児童教育学専門演習」では、自らの専門分野における探究的な学びを深めます。4年次の「卒業研究」は学修・研究の集大成として位置づけます。
    5. ⑤発達教育学部内共通科目として、「子育てと社会」、「保育学入門」、「青年心理学」、「福祉と人権」、「スポーツ文化事情」等、各学科の特徴を浮き彫りにした科目を配します。
    6. ⑥1年次より、初等教育学コース、幼児教育学コース、保育学コースに分けて専攻分野を見通したカリキュラムを構成します。初等教育学コースは、小学校教育に関する科目を中心として、幼稚園教育及び特別支援教育に関する科目を配します。幼児教育学コースは、幼稚園教育に関する科目を中心として、小学校教育及び特別支援教育に関する科目を配します。保育学コースは、保育士養成科目及び幼稚園教育に関する科目を配します。これらは児童教育学科の教育課程における基幹科目として設定します。
    7. ⑦専門性を高め深めるための8分野の学びのプログラム(児童英語プログラム、児童文学・絵本プログラム、芸術・体育プログラム、教育学・教育心理学プログラム、特別支援教育プログラム、キッズサイエンスプログラム、オフキャンパスプログラム)を、児童教育学科の教育課程における発展科目として設定します。
    8. ⑧教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。オフキャンパス教育は、学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。各種の学外実習科目、海外研修科目などがこれに属します(プレイルームでの保育体験、スクールサポーター体験、各種のボランティア活動など、単位化されていないものも広義のオフキャンパス教育に含まれており、これらの活動に参加することを推奨します)。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。
  2. (2)教育方法
    1. ①単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。
    2. ②学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実技、実習という授業形態を適正に配置します。
    3. ③学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。
    4. ④学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。
    5. ⑤海外研修科目(「海外芸術・教育研修」、「海外教育実地研究」など)をオフキャンパスの主要科目として配列します。
    6. ⑥学生の自己達成感、自己効力感を高めるため、また学修成果を可視化するため、ふりかえりを行う教育方法を取り入れます。児童教育学科での学びの中心的な位置を占める教職科目については、学生自身が自らの学修過程をドキュメント化し、学びの自己確認をしながら学修成果を積み重ねていけるよう、「履修カルテ」を導入します。
  3. (3)教育評価
    1. ①履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。
    2. ②4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」(6単位、必修)を行い、学修成果の総括的評価を行います。

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心理学科

本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、共通教育科目及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

  1. (1)教育内容
    1. ①4年間の学修の基礎となる共通教育は、幅広い学問分野を展望し、全人的な教養を身につけるための諸科目で構成します。ベイシック・スキル、 リベラルアーツ、情報リテラシー、キャリアデザインに関する諸科目から20単位以上を修得します。
      共通教育科目群の中で「ベイシック・スキル」は全学生必修科目です。「基礎演習Ⅰ、Ⅱ」、「健康行動学」、「情報基礎Ⅰ」、「英語コミュニケーションⅠ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」を配します。「基礎演習Ⅰ、Ⅱ」は、初年次教育の中心的な科目です。
    2. ②英語教育は、上記「ベイシック・スキル」の諸科目に配置するとともに、「リベラルアーツ」の中の「外国語コミュニケーション」科目の中にも配置します。習熟度別クラスを編成し、コミュニケーション力の育成を重視した英語教育を行います。また、オンライン英語システムを活用した授業も展開します。
    3. ③心理学分野の専門教育に関する科目は、1年次より4年次まで基礎的なもの(概論など)から専門的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。
    4. ④心理学科の必修科目は、基本科目と演習科目によって構成します。基本科目として「学習心理学概論」、「臨床心理学概論」、「発達心理学概論」、「人格心理学」、「精神保健学」、「心理学研究法Ⅰ」、「心理学実験・実習A・B」を配します。演習科目として、2年次には「心理学基礎演習」を配し、専門分野の学修への足掛かりとします。3、4年次の「心理学専門演習」では、自らの専門分野における探究的な学びを深めます。4年次の「卒業研究」は学修・研究の集大成として位置づけます。
    5. ⑤発達教育学部内共通科目として、「子育てと社会」、「保育学入門」、「青年心理学」、「福祉と人権」、「スポーツ文化事情」等、各学科の特徴を浮き彫りにした科目を配します。
    6. ⑥コース制は取らず、1年次より、基幹科目を現代女性のための心理学プログラム、子どものこころがわかるプログラム、臨床心理(心の専門家)プログラムの3プログラムと発展科目に分けて、将来の進路を見通した心理学が学べるカリキュラムを構成します。現代女性のための心理学プログラムは、日々の生活で経験することや、興味深い事柄をテーマにした心理学を学び、将来の職業や家庭生活に役立つ知識・理解を紹介します。子どものこころがわかるプログラムは、子どもたちのこころとその発達を深く理解し、理論と実践をバランスよく習得しながら、子どもや保護者、地域社会を支援できる能力を身につけられる科目を配します。臨床心理(心の専門家)プログラムは、将来臨床心理士をめざすひとのために、その基礎となる科目(「臨床心理学」、「精神医学」、「心理学研究法」など)を配します。
    7. ⑦教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。学外実習科目(「子ども実習」)、「海外心理学研修」などがこれに属します(キッズオープンキャンパスへの参加、スクールサポーター体験、各種のボランティア活動など、単位化されていないものも広義のオフキャンパス教育に含まれており、これらの活動に参加することを推奨します)。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。
  2. (2)教育方法
    1. ①単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。
    2. ②学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実習という授業形態を適正に配置します。
    3. ③学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。
    4. ④学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。
    5. ⑤海外研修科目(「海外心理学研修」など)をオフキャンパスの主要科目として配列します。
  3. (3)教育評価
    1. ①履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。
    2. ②4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」(6単位、必修)を行い、学修成果の総括的評価を行います。

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福祉臨床学科

本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、共通教育科目及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実技、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

  1. (1)教育内容
    1. ①4年間の学修の基礎となる共通教育は、幅広い学問分野を展望し、全人的な教養を身につけるための諸科目で構成します。ベイシック・スキル、 リベラルアーツ、情報リテラシー、キャリアデザインに関する諸科目から20単位以上を修得します。 共通教育科目群の中で「ベイシック・スキル」は全学生必修科目です。「基礎演習Ⅰ、Ⅱ」、「健康行動学」、「情報基礎Ⅰ」、「英語コミュニケーションⅠ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」を配します。「基礎演習Ⅰ、Ⅱ」は、初年次教育の中心的な科目です。
    2. ②英語教育は、上記「ベイシック・スキル」の諸科目に配置するとともに、「リベラルアーツ」の中の「外国語コミュニケーション」科目の中にも配置します。習熟度別クラスを編成し、コミュニケーション力の育成を重視した英語教育を行います。また、オンライン英語システムを活用した授業も展開します。
    3. ③福祉臨床学科の専門教育(社会福祉、保育)に関する科目は、1年次より4年次まで基礎的なものから実践的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。
    4. ④福祉臨床学科の必修科目は、基本科目と演習科目によって構成します。基本科目として「社会福祉概論Ⅰ・Ⅱ」「社会福祉援助技術論Ⅰ・Ⅱ」、「児童福祉論」、「障害福祉論」、「老人福祉論」、「地域福祉論」を配します。演習科目として、2年次には「福祉臨床基礎演習Ⅰ・Ⅱ」を配し、専門分野の学修への足掛かりとします。3、4年次の「福祉専門演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」では、自らの専門分野における探究的な学びを深めます。4年次の「卒業研究」は学修・研究の集大成として位置づけます。
    5. ⑤発達教育学部内共通科目として、「子育てと社会」、「保育学入門」、「青年心理学」、「福祉と人権」、「スポーツ文化事情」等、各学科の特徴を浮き彫りにした科目を配します。
    6. ⑥2年次より、専門教育科目群は、「社会福祉」「子ども福祉」の2つのコースに分けて専攻分野を見通したカリキュラムを構成します。
      社会福祉コースは、社会福祉士国家試験受験資格取得に関する科目を配します。
      子ども福祉コースは、保育士養成科目を配します。これらは福祉臨床学科の教育課程における基幹科目として設定します。
    7. ⑦専門性を高め深めるための相談援助に関する演習、実習指導、実習、家族援助論、福祉レクレーション論、海外福祉研修、福祉施設実地研修を、福祉臨床学科の教育課程における発展科目として設定します。
    8. ⑧教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。オフキャンパス教育は、学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。各種の学外実習科目、海外研修科目などがこれに属します(学内に地域の幼児と母親、高齢者を招き交流をはかるふれあい活動、学外に出かけ障がい者や子どもへのボランティア活動などを行う地域福祉活動、単位化されていないものも広義のオフキャンパス教育に含まれており、これらの活動に参加することを推奨します)。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。
  2. (2)教育方法
    1. ①単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。
    2. ②学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実技、実習という授業形態を適正に配置します。
    3. ③学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。
    4. ④学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。
    5. ⑤海外研修科目(「海外福祉研修」など)をオフキャンパスの主要科目として配列します。
    6. ⑥学生の自己達成感、自己効力感を高めるため、また学修成果を可視化するため、ふりかえりを行う教育方法を取り入れます。
  3. (3)教育評価
    1. ①履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。
    2. ②4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」(6単位、必修)を行い、学修成果の総括的評価を行います。

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ジュニアスポーツ教育学科

本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、共通教育科目及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実技、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

  1. (1)教育内容
    1. ①4年間の学修の基礎となる共通教育は、幅広い学問分野を展望し、全人的な教養を身につけるための諸科目で構成します。ベイシック・スキル、リベラルアーツ、情報リテラシー、キャリアデザインに関する諸科目から20単位以上を修得します。
      共通教育科目群の中で「ベイシック・スキル」は全学生必修科目です。「基礎演習Ⅰ、Ⅱ」、「健康行動学」、「情報基礎Ⅰ」、「英語コミュニケーションⅠ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」を配します。「基礎演習Ⅰ、Ⅱ」は、初年次教育の中心的な科目です。
    2. ②英語教育は、上記「ベイシック・スキル」の諸科目に配置するとともに、「リベラルアーツ」の中の「外国語コミュニケーション」科目の中にも配置します。習熟度別クラスを編成し、コミュニケーション力の育成を重視した英語教育を行います。また、オンライン英語システムを活用した授業も展開します。
    3. ③ジュニアスポーツ教育学分野の専門教育(身体教育学、スポーツ科学、応用健康科学)に関する科目は、1年次より4年次まで基礎的なものから実践的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。
    4. ④ジュニアスポーツ育学科の必修科目は、基本科目と演習科目によって構成します。基本科目として「ジュニアスポーツ教育学総論」、「ジュニアスポーツ実践」、「ジュニアスポーツ指導者論」「運動発達心理学」を配します。演習科目として、2年次には「ジュニアスポーツ教育基礎演習」を配し、専門分野の学修への足掛かりとします。3、4年次の「ジュニアスポーツ教育専門演習」では、自らの専門分野における探究的な学びを深めます。4年次の「卒業研究」は学修・研究の集大成として位置づけます。
    5. ⑤発達教育学部内共通科目として、「子育てと社会」、「保育学入門」、「青年心理学」、「福祉と人権」、「スポーツ文化事情」等、各学科の特徴を浮き彫りにした科目を配します。
    6. ⑥1年次より、ジュニアスポーツ教育コース、スポーツカウンセリングコース、スポーツマネージメントコースに分けて専攻分野を見通したカリキュラムを構成します。ジュニアスポーツ教育コースは、中学校・高等学校の保健体育教育に関する科目を中心として、体育・スポーツ諸科学に関する科目を配します。スポーツカウンセリングコースは、運動や健康についての心理学に関する科目を中心として、体育・スポーツ諸科学に関する科目を配します。スポーツマネージメントコースは、地域スポーツやスポーツの組織・組織運営に関する科目を中心に、体育・スポーツ諸科学に関する科目を配します。これらはジュニアスポーツ教育学科の教育課程における基幹科目として設定されています。
    7. ⑦教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。オフキャンパス教育は、学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。各種の学外実習科目、海外研修科目などがこれに属します(各種のボランティア活動など、単位化されていないものも広義のオフキャンパス教育に含まれており、これらの活動に参加することを推奨します)。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。
  2. (2)教育方法
    1. ①単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。
    2. ②学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実技、実習という授業形態を適正に配置します。
    3. ③学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。
    4. ④学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。
    5. ⑤海外研修科目(「海外スポーツ教育・文化研修」など)をオフキャンパスの主要科目として配列します。
    6. ⑥学生の自己達成感、自己効力感を高めるため、また学修成果を可視化するため、ふりかえりを行う教育方法を取り入れます。ジュニアスポーツ教育学科での学びの中心的な位置を占める教職科目については、学生自身が自らの学修過程をドキュメント化し、学びの自己確認をしながら学修成果を積み重ねていけるよう、「履修カルテ」を導入します。
  3. (3)教育評価
    1. ①履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。
    2. ②4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」(6単位、必修)を行い、学修成果の総括的評価を行います。

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大学院 文学研究科

心理臨床学専攻

本心理臨床学専攻では、修了認定・学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、専門分野の学問を専門的に深く学ぶための専門教育科目群を体系的に編成し、講義、演習、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

  1. (1)教育内容
    1. ①心理臨床に関わる領域あるいはその近接領域に関わる領域の幅広い高度な知識の習得のため、必修科目として「臨床心理学特論Ⅰ・Ⅱ」、「カウンセリング特論Ⅰ・Ⅱ」、「臨床心理査定演習Ⅰ・Ⅱ」を配します。また、選択必修科目として「心理学研究法特論」、「心理学統計法特論」、「人格心理学特論」、「神経心理学特論」、「社会心理学特論」、「対人行動学特論」、「精神医学特論」、「社会医学特論」、「老年心理学特論」、「心理療法特論」、「発達臨床心理学特論」、「投映法特論」、「学校臨床心理学特論」、「コミュニティ心理学」を配します。
    2. ②心理臨床実践の経験を豊富にもつため、必修科目として「臨床心理基礎実習」、「臨床心理実習」、「相談指導Ⅰ・Ⅱ」を配し、学内(心理・教育相談室)および学外(病院・施設)での実習を数多く取り入れ、事例の発表と検討(ケースカンファレンス)を通して、実践活動の深化を図ります。
    3. ③研究能力を高めるため、必修科目として「特別研究Ⅰ・Ⅱ」、「心理臨床学演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」を配し、1年次より集団指導の段階から個別指導へ移行する中で、院生が呈示する研究テーマと研究計画に基づいて、「心理学研究法特論」、「心理学統計法特論」などで習得した専門知識に裏付けられた修士論文の作成を図ります。
  2. (2)教育方法
    1. ①幅広い専門知識の修得のため、バランスを考え、院生が単位修得に必要な学習時間を確保できるよう必修科目と選択科目を設定します。
    2. ②心理臨床の実践力を身に付けるため、心理相談業務の把握と実践的技能の取得、および心理臨床家に必要な基本的スキルと態度の体得ができるよう実習内容を設定します。
    3. ③研究能力を高めるため、1年次前半の集団指導では卒業論文の発表を通じて、研究における科学性と臨床における個別性との関連性について理解を進め、個別指導では各院生の設定したテーマ・研究方法・データ分析の適切性を検討し、各院生が質の高い修士論文を完成できるよう「特別研究」、「心理臨床学演習」を設定します。
  3. (3)教育評価
    1. ①履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。院生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。
    2. ②修士論文の評価は、修士論文ルーブリック評価基準に従い、各評価項目のA評価・B評価・C評価・D評価の程度によって、大学院担当教員の合議の上、決定します。

教育学専攻

本教育学専攻は、修了認定・学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、教育学分野、教育心理学分野、教科教育学・総合学習分野に関する専門的科目群を、深広な学識と研究能力を養えるように体系的に編成し、講義、演習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

  1. (1)教育内容
    1. ①豊かな研究能力を養うため、教育学専攻の基本科目を配します。「教育学演習」、「教育心理学演習」、「障害児教育演習」、「日本語教育演習」、「教科教育演習」等が属します。
    2. ②教育学分野の専門的科目群には、教育の本質と目的、内容と方法について教育学的に深めることができる科目を配置します。教育学的認識を深める科目として、「教育哲学特論」、「道徳教育特論」、「カリキュラム特論」、「教育方法学特論」、「臨床教育学特論」、「教育社会学特論」等の科目を置きます。また、幼児教育の専門知識を深める科目として、「幼児教育学特論」、「幼児教育方法学特論」を置きます。
    3. ③教育心理学分野の専門科目群には、子どもの発達と学習について心理学的に深めることができる科目を配します。心理学的認識を深める科目として、「教育心理学特論」、「発達心理学特論」、「学校心理学特論」、「学校カウンセリング特論」等の科目を置きます。また、「生徒指導特論」、「障害児教育特論」等、教育心理学系の発展科目も配します。
    4. ④教科教育学・総合学習分野の専門科目群には、各教科及び総合学習について学際的に深めることができる科目を配します。教科の教育法を深める教科教育学分野では、「国語科教育特論」、「算数科教育特論」、「英語科教育特論」、「体育科教育特論」等を置きます。また、総合学習分野では、「総合学習特論」を置きます。さらに、「メディア教育特論」、「日本語教育特論」、「生涯福祉特論」、「ホリスティック教育特論」等、教育を学際的に広げ深める科目も配します。
    5. ⑤教育学分野、教育心理学分野、教科教育学・総合学習分野に関する高度な認識と豊かな教育研究能力を身に付けるために、英書講読(教育学、教育心理学)を開きます。
    6. ⑥専門的な学修と研究の集大成として、修士論文を作成します。そのための探究的な学びの授業として、特別研究を置きます。
  2. (2)教育方法
    1. ①幅広いかつ専門的な知識を修得するため、必修科目と選択必修科目をバランスよく設定し、院生が単位の修得に必要な学習時間を確保できるよう設定します。
    2. ②教育学分野、教育心理学分野、教科教育学・総合学習分野のうち、一つの分野を選び、専門的に学修しますが、他の二つの分野を相補的に学修することによって、体系的に履修することができるようにします。
    3. ③研究能力を高めるため、各演習の授業においては、徹底した個別指導を行います。
    4. ④院生の主体的、探究的な学びを推進するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。
    5. ⑤小学校教諭専修免許状、幼稚園教諭専修免許状、学校心理士資格を取得できるような教育課程を配列します。また、科目履修上、日本語教員資格を取得できるようにします。
  3. (3)教育評価
    1. ①履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。院生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。
    2. ②修士論文の評価は、主査、副査によって行います。