大学案内

教育課程の編成方針

カリキュラム・ポリシー

共通教育

本学の「共通教育」では、学士課程において総合的判断力をもち主体的に社会に対応できる能力を身につけることを目的とし、「ベイシック・スキル」、「リベラルアーツ」、「キャリアデザイン」、「日本語コミュニケーション(留学生)」に区分して科目を配置します。

その際に、学生の成長のための3つの基礎能力として、「英語等運用能力」、「情報活用能力」、「論理的文章構成力」の育成を重視します。

(1)教育内容

① 4年間の学修の基礎となる共通教育は、幅広い学問分野を展望し、全人的な教養を身につけるための諸科目で構成します。ベイシック・スキル、リベラルアーツに関する諸科目から20単位以上を修得します。共通教育科目群の中で「ベイシック・スキル」は全学生必修科目です。「基礎演習Ⅰ、Ⅱ」、「健康行動学」、「ICT基礎Ⅰ・Ⅱ」、「総合英語Ⅰ・Ⅱ」、「Interactive English Ⅰ・Ⅱ」を配します。「基礎演習Ⅰ、Ⅱ」は、初年次教育の中心的な科目です。

② 英語教育科目は、上記「ベイシック・スキル」に配置するとともに、「リベラルアーツ」の中の「外国語コミュニケーション」にも配置します。

③ 「リベラルアーツ」では、「外国語コミュニケーション」「文化の中の人間」「現代社会と市民」「女性をとりまく社会」「生命と自然」「多文化を生きる」「情報リテラシー」の分野に分けて科目を配置し、専門教育を支える幅広い知識を身につけます。

④ 「キャリアデザイン」では、職業観・キャリアプランの形成や、採用試験の対策に向けた科目を配置しています。

⑤ 「日本語コミュニケーション(留学生)」では、留学生が日本語の基礎を学べる科目を配置します。

⑥ 学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を編成します。

(2)教育方法

① 学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実習という授業形態を適正に配置します。

② 学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。

③ 英語教育では、ネイティブスピーカーによるコミュニケーション力の育成を重視した教育を行います。

④ キャリアデザインの分野では、採用試験対策、現場で学ぶインターンシップなど、実践的な授業を展開します。

(3)教育評価

各科目の学修成果の評価は、シラバスに定める成績評価方法により行います。

文学部

国際文化学科

本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、共通教育科目及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

(1)教育内容

① 国際文化学科の専門教育(日本語・日本文化、国際コミュニケーション)に関する科目は、1年次より4年次まで基礎的なものから実践的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。

② 国際文化学科の必修科目は、基本科目と演習科目によって構成します。基本科目として国際社会と日本文化への視野を広げるために「国際文化概論」「地域文化概論」「国際ボランティア論」「異文化コミュニケーション論」「東アジア文化論」「日本文化史」を配します。また、国際的な共通語である英語の基礎力をつける「TOEICⅠ・Ⅱ」、ICT運用力を養う「情報とコミュニケーション」を置きます。さらに、必修の演習科目として、2年次には「国際文化基礎演習」を配し、専門分野の学修への足掛かりとします。3、4年次の「国際文化専門演習」では、自らの専門分野における探究的な学びを深めます。4年次の「卒業研究」は学修・研究の集大成として位置づけます。

③ 1年次より、日本語・日本文化コース、国際コミュニケーションコースに分けて専攻分野を見通したカリキュラムを構成します。日本語・日本文化コースは、日本語・日本文化への理解を深める科目を配します。「日本語リーディング&ライティングⅠ・Ⅱ」では論文作成に向けた力を培い、また「日本文学概論」や「日本語教授法」など国語科教員養成、日本語教育資格取得に必要な科目を置きます。また、国際コミュニケーションコースでは、1年間の英語圏または中国への留学を実施します。併せて留学前、留学後に英語や中国語の高い運用能力を身につける科目を配します。これらは国際文化学科の教育課程における基幹科目として設定します。

④ 日本語・日本文化コース、国際コミュニケーションコースの学びを深め、言語運用力や教育技能を磨くために、発展科目を置きます。併せて、発展科目には学科共通科目としてキャリア支援科目群を設置し、観光学やメディア研究、ICTなど特定の産業における専門知識や見識を深めるための科目群を配します。1年次から開講するフィールドスタディ科目では、地域での活動調査を通じて、問題解決力、企画力など、実践力を育成します。

⑤ 教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。オフキャンパス教育は、学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。各種の学外実習科目、海外研修科目などがこれに属します(各種のボランティア活動など、単位化されていないものも広義のオフキャンパス教育に含まれており、これらの活動に参加することを推奨します)。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。

(2)教育方法

① 単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。

② 学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実習という授業形態を適正に配置します。

③ 学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。

④ 学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。

⑤ 1年次必修科目の「TOEICⅠ・Ⅱ」は、A(Advanced)、B(Basic)のグレード別のクラスに分けることで、英語の習熟度に応じた演習を行います。年度初めにTOEIC IPを実施し、その成績により受講クラスを決定します。

⑥ 「フィールドスタディⅠ・Ⅱ・Ⅲ」のほか、海外研修科目(「長期留学Ⅰ・Ⅱ」「海外語学研修」「日本語教育実習」など)をオフキャンパスの主要科目として配列します。

⑦ 学生の自己達成感、自己効力感を高めるため、また学修成果を可視化するため、「国際文化基礎演習Ⅰ・Ⅱ」「日本語リーディング&ライティングⅠ・Ⅱ」など一部の科目にふりかえりを行う教育方法を取り入れます。高等学校・中学校教諭一種免許状(国語)の教職科目については、学生自身が自らの学修過程をドキュメント化し、学びの自己確認をしながら学修成果を積み重ねていけるよう、「履修カルテ」を導入します。

(3)教育評価

① 履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。

② 4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」(6単位、必修)を行い、学修成果の総括的評価を行います。

国際文化学科 授業紹介はこちら

心理学科

本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、共通教育科目及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

(1)教育内容

① 心理学分野の専門教育に関する科目は、1年次より4年次まで基礎的なもの(概論など)から専門的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。

② 心理学科の必修科目は、「基本科目」と「演習科目」によって構成されています。基本科目には、心理学の理解において必要となる基礎理論を学ぶ科目(臨床心理学概論、発達心理学概論、感情・人格心理学、学習・言語心理学、社会・集団・家族心理学、心理学的支援法)と基礎的な研究法や統計法を学ぶ科目を配しています(心理学実験・実習A・B、心理学研究法Ⅰ)。次に演習科目は、ゼミ形式での少人数クラスでの授業を行います。2 年次は「心理学基礎演習Ⅰ・Ⅱ」を配置し、専門分野の学修への足掛かりとなる基礎知識の習得を目指します。3 、4 年次では「心理学専門演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」を配置し、専任教員の指導の下、学生自らの興味関心に基づき研究を立案、実践し探究的な学びを深めていきます。そして「卒業研究」は 4 年間の学修・研究の集大成として位置づけています。

③ 選択科目は、「基幹科目」、「発展科目」、「学部内共通科目」で構成されています。基幹科目は、ビジネス・社会心理コースと公認心理師・臨床心理士コースに関連する科目で構成されています。ビジネス・社会心理コースでは、心理学の知見をもとに、マーケティングや組織を円滑にする人間関係の構築、自身の感情やストレスをコントロールする方法を学びます。また心理の学びがどのように社会とつながるのかを体験的、具体的に理解し、心理学の実社会での活かし方、応用可能性を学ぶことを目的としています。この目的を実行するために、「広告心理学」、「消費者心理学」、「産業・組織心理学」などといった科目を配しています。公認心理師・臨床心理士コースでは、 公認心理師の資格取得を目指すとともに、学生が心理臨床の専門性を学び専門職として道を切り開くための力を身につけていくことを目的としています。この目的を実行するために、「精神疾患とその治療」、「公認心理師の職責」、「心理実習」などといった科目を配しています。また、 2つのコースの両方に関連する科目として「発展科目」を設置し、「粧いの心理学」、「家族心理学」などの科目を配しています。「学部内共通科目」では、国際文化学科と心理学科の両学科の学生の進路やキャリア形成の特徴を踏まえた科目を配しています。「デザイン思考論」や「ビジネス心理学」などがこれに属します。

④ 教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。学外実習科目である「子ども実習」や「海外心理学研修」などがこれに属します(キッズオープンキャンパスへの参加、スクールサポーター体験、各種のボランティア活動など、単位化されていないものも広義のオフキャンパス教育に含まれており、これらの活動に参加することを推奨する)。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。

(2)教育方法

① 単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。

② 学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実習という授業形態を適正に配置します。

③ 学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。

④ 学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。

⑤ 海外研修科目(「海外心理学研修」など)をオフキャンパスの主要科目として配列します。

(3)教育評価

① 履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。

② 4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」(6単位、必修)を行い、学修成果の総括的評価を行います。

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発達教育学部

児童教育学科

本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、共通教育科目及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実技、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

(1)教育内容

① 児童教育学分野の専門教育(小学校教育、中学校教育(数学・英語)、幼児教育、保育、特別支援教育)に関する科目は、1年次より4年次まで基礎的なものから実践的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。

② 児童教育学科の必修科目は、基本科目と演習科目によって構成します。基本科目として「教育原理」、「教職論」、「教育社会学」、「教育心理学」、「特別支援教育入門」、「教育方法・技術論」、「教育相談」、「人権教育」を配します。演習科目として、2年次には「児童教育学基礎演習」を配し、専門分野の学修への足掛かりとします。3、4年次の「児童教育学専門演習」では、自らの専門分野における探究的な学びを深めます。4年次の「卒業研究」は学修・研究の集大成として位置づけます。

③ 1年次より、小学校・中学校教育コース、小学校教育プラスコース、幼児教育・保育コースに分けて専攻分野を見通したカリキュラムを構成します。小学校・中学校教育コース、小学校教育プラスコースでは、小学校教育に関する科目を中心とし、中学校数学もしくは中学校英語に関する科目、特別支援教育に関する科目、幼児教育に関する科目のいずれかを加えて配します。幼児教育・保育コースは、幼稚園教育に関する科目及び保育士養成科目に関する科目を配します。これらは児童教育学科の教育課程における基幹科目として設定します。

④ 教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。オフキャンパス教育は、学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。各種の学外実習科目、海外研修科目などがこれに属します(プレイルームでの保育体験、スクールサポーター体験、各種のボランティア活動など、単位化されていないものも広義のオフキャンパス教育に含まれており、これらの活動に参加することを推奨します)。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。

⑤ 発展科目に位置づけられている「海外教育事情」は、原則英語によって行われる授業です。

(2)教育方法

① 単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。

② 学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実技、実習という授業形態を適正に配置します。

③ 学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。

④ 学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。

⑤ 海外研修科目(「海外芸術・教育研修」、「海外教育実地研究」、「米国教育研修」など)をオフキャンパスの主要科目として配列します。

⑥ 学生の自己達成感、自己効力感を高めるため、また学修成果を可視化するため、ふりかえりを行う教育方法を取り入れます。児童教育学科での学びの中心的な位置を占める教職科目については、学生自身が自らの学修過程をドキュメント化し、学びの自己確認をしながら学修成果を積み重ねていけるよう、「履修カルテ」を導入します。

(3)教育評価

① 履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。

② 4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」(6単位、必修)を行い、学修成果の総括的評価を行います。

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福祉臨床学科

本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、共通教育科目及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実技、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

(1)教育内容

① 福祉臨床学科の専門教育(社会福祉、保育)に関する科目は、1年次より4年次まで基礎的なものから実践的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。

② 福祉臨床学科の必修科目は、基本科目と演習科目によって構成します。基本科目として「社会福祉概論Ⅰ・Ⅱ」「社会福祉援助技術論Ⅰ・Ⅱ」、「児童福祉論」、「障害福祉論」、「老人福祉論」、「地域福祉論」を配します。演習科目として、2年次には「福祉臨床基礎演習Ⅰ・Ⅱ」を配し、専門分野の学修への足掛かりとします。3、4年次の「福祉臨床専門演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」では、自らの専門分野における探究的な学びを深めます。4年次の「卒業研究」は学修・研究の集大成として位置づけます。

③ 発達教育学部内共通科目として、「子育てと社会」、「青年心理学」、「福祉と人権」、「スポーツ文化事情」等、各学科の特徴を浮き彫りにした科目を配します。

④ 2年次より、専門教育科目群は、「社会福祉」「子ども福祉」の2つのコースに分けて専攻分野を見通したカリキュラムを構成します。社会福祉コースは、社会福祉士国家試験受験資格取得に関する科目を配します。子ども福祉コースは、保育士養成科目を配します。これらは福祉臨床学科の教育課程における基幹科目として設定します。

⑤ 専門性を高め深めるための相談援助に関する演習、実習指導、実習、家族援助論、福祉レクレーション論、海外福祉研修、福祉施設実地研修を、福祉臨床学科の教育課程における発展科目として設定します。

⑥ 教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。オフキャンパス教育は、学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。各種の学外実習科目、海外研修科目などがこれに属します(学内に地域の幼児と母親、高齢者を招き交流をはかるふれあい活動、学外に出かけ障がい者や子ども、地域に働きかけるボランティア活動などを行う地域福祉活動、単位化されていないものも広義のオフキャンパス教育に含まれており、これらの活動に参加することを推奨します)。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。

(2)教育方法

① 単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。

② 学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実技、実習という授業形態を適正に配置します。

③ 学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。

④ 学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。

⑤ 海外研修科目(「海外福祉研修」など)をオフキャンパスの主要科目として配列します。

⑥ 学生の自己達成感、自己効力感を高めるため、また学修成果を可視化するため、ふりかえりを行う教育方法を取り入れます。

(3)教育評価

① 履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。

② 4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」(6単位、必修)を行い、学修成果の総括的評価を行います。

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ジュニアスポーツ教育学科

本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、共通教育科目及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実技、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

(1)教育内容

① ジュニアスポーツ教育学分野の専門教育(身体教育学、スポーツ科学、応用健康科学)に関する科目は、1年次より4年次まで基礎的なものから実践的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。

② ジュニアスポーツ教育学科の必修科目は、基本科目と演習科目によって構成します。基本科目として「ジュニアスポーツ教育学総論」、「ジュニアスポーツ実践」、「ジュニアスポーツ指導者論」、「運動発達心理学」を配します。演習科目として、2年次には「ジュニアスポーツ教育学基礎演習」を配し、専門分野の学修への足掛かりとします。3、4年次の「ジュニアスポーツ教育学専門演習」では、自らの専門分野における探究的な学びを深めます。4年次の「卒業研究」は学修・研究の集大成として位置づけます。

③ 1年次より、学校体育・スポーツ教育コース、スポーツ心理・健康福祉コース、生涯スポーツ・マネジメントコースに分けて専攻分野を見通したカリキュラムを構成します。学校体育・スポーツ教育コースは、中学校・高等学校の保健体育教育に関する科目を中心として、体育・スポーツ諸科学に関する科目を配します。スポーツ心理・健康福祉コースは、運動や健康についての心理学に関する科目を中心として、体育・スポーツ諸科学に関する科目を配します。生涯スポーツ・マネジメントコースは、地域スポーツやスポーツの組織・組織運営に関する科目を中心に、体育・スポーツ諸科学に関する科目を配します。これらはジュニアスポーツ教育学科の教育課程における基幹科目として設定されています。

④ 教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。オフキャンパス教育は、学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。各種の学外実習科目、海外研修科目などがこれに属します(各種のボランティア活動など、単位化されていないものも広義のオフキャンパス教育に含まれており、これらの活動に参加することを推奨します)。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。

(2)教育方法

① 単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。

② 学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実技、実習という授業形態を適正に配置します。

③ 学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。

④ 学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。

⑤ 海外研修科目(「海外スポーツ教育・文化研修」など)をオフキャンパスの主要科目として配列します。

⑥ 学生の自己達成感、自己効力感を高めるため、また学修成果を可視化するため、ふりかえりを行う教育方法を取り入れます。ジュニアスポーツ教育学科での学びの中心的な位置を占める教職科目については、学生自身が自らの学修過程をドキュメント化し、学びの自己確認をしながら学修成果を積み重ねていけるよう、「履修カルテ」を導入します。

(3)教育評価

① 履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。

② 4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」(6単位、必修)を行い、学修成果の総括的評価を行います。

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大学院 文学研究科

心理臨床学専攻

本心理臨床学専攻では、修了認定・学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、専門分野の学問を専門的に深く学ぶための専門教育科目群を体系的に編成し、講義、演習、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

(1)教育内容

① 心理臨床に関わる領域あるいはその近接領域に関わる領域の幅広い高度な知識の習得のため、必修科目として「臨床心理学特論Ⅰ・Ⅱ」、「臨床心理面接特論Ⅰ(心理支援に関する理論と実践)・Ⅱ」、「臨床心理査定演習Ⅰ(心理的アセスメントに関する理論と実践)・Ⅱ」を配します。また、選択必修科目として「臨床心理実習Ⅰ(心理実践実習A)」、「臨床心理実習Ⅰ(心理実践実習B)」、「心理学研究法特論」、「心理学統計法特論」、「神経心理学特論」、「学校臨床心理学特論(教育分野に関する理論と支援の展開)」、「認知行動療法特論(心理支援に関する理論と実践)」、「社会心理学特論(産業・労働分野に関する理論と支援の展開)」、「対人行動学特論」、「コミュニティ心理学特論(家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践)」、「司法・犯罪心理学特論(司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開)」、「精神医学特論(保健医療分野に関する理論と支援の展開)」、「精神保健学特論(心の健康教育に関する理論と実践)」、「福祉心理学特論(福祉分野に関する理論と支援の展開)」、「心理療法特論」、「発達臨床心理学特論」、「投映法特論」を配します。

② 心理臨床実践の経験を豊富にもつため、必修科目として「臨床心理基礎実習」、「臨床心理実習Ⅱ」、「相談指導Ⅰ・Ⅱ」を配し、学内(心理・教育相談室)及び学外(病院・施設)での実習を数多く取り入れ、事例の発表と検討(ケースカンファレンス)を通して、実践活動の深化を図ります。

③ 研究能力を高めるため、必修科目として「特別研究Ⅰ・Ⅱ」、「心理臨床学演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」を配し、1年次より集団指導の段階から個別指導へ移行する中で、院生が呈示する研究テーマと研究計画に基づいて、「心理学研究法特論」、「心理学統計法特論」などで習得した専門知識に裏付けられた修士論文の作成を図ります。

(2)教育方法

① 幅広い専門知識の修得のため、バランスを考え、院生が単位修得に必要な学習時間を確保できるよう必修科目と選択科目を設定します。

② 心理臨床の実践力を身に付けるため、臨床心理士及び公認心理師に必要な基本的スキルと態度の体得、さらに心理相談業務の把握と実践的技能の修得ができるよう実習内容を設定します。

③ 研究能力を高めるため、1年次前半の集団指導では卒業論文の発表を通じて、研究における科学性と臨床における個別性との関連性について理解を進め、個別指導では各院生の設定したテーマ・研究方法・データ分析の適切性を検討し、各院生が質の高い修士論文を完成できるよう「特別研究」、「心理臨床学演習」を設定します。

(3)教育評価

① 履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。院生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。

② 修士論文の評価は、修士論文ルーブリック評価基準に従い、各評価項目のA評価・B評価・C評価・D評価の程度によって、大学院担当教員の合議の上、決定します。

教育学専攻

本教育学専攻は、修了認定・学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、教育学分野、教育心理学分野、教科教育学・総合学習分野に関する専門的科目群を、深広な学識と研究能力を養えるように体系的に編成し、講義、演習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

(1) 教育内容

① 豊かな研究能力を養うため、教育学専攻の基本科目を配します。「教育学演習」、「教育心理学演習」、「障害児教育演習」、「日本語教育演習」、「教科教育演習」等が属します。

② 教育学分野の専門的科目群には、教育の本質と目的、内容と方法について教育学的に深めることができる科目を配置します。教育学的認識を深める科目として、「教育哲学特論」、「道徳教育特論」、「カリキュラム特論」、「教育方法学特論」、「臨床教育学特論」、「教育社会学特論」等の科目を置きます。また、幼児教育の専門知識を深める科目として、「幼児教育学特論」、「幼児教育方法学特論A(基礎)」、「幼児教育方法学特論B(レッジョ・エミリア教育)」を置きます。

③ 教育心理学分野の専門科目群には、子どもの発達と学習について心理学的に深めることができる科目を配します。心理学的認識を深める科目として、「教育心理学特論」、「発達心理学特論」、「学校心理学特論」、「学校カウンセリング特論」等の科目を置きます。また、「生徒指導特論」、「障害児教育特論」等、教育心理学系の発展科目も配します。

④ 教科教育学・総合学習分野の専門科目群には、各教科及び総合学習について学際的に深めることができる科目を配します。教科の教育法を深める教科教育学分野では、「国語科教育特論」、「算数科教育特論」、「英語科教育特論」、「体育科教育特論」等を置きます。また、総合学習分野では、「総合学習特論」を置きます。さらに、「メディア教育特論」、「日本語教育特論」、「生涯福祉特論」、「ホリスティック教育特論」等、教育を学際的に広げ深める科目も配します。

⑤ 教育学分野、教育心理学分野、教科教育学・総合学習分野に関する高度な認識と豊かな教育研究能力を身に付けるために、「英書講読(教育学、教育心理学)」を開きます。

⑥ 専門的な学修と研究の集大成として、修士論文を作成します。そのための探究的な学びの授業として、「特別研究」を置きます。

(2)教育方法

① 幅広いかつ専門的な知識を修得するため、必修科目と選択必修科目をバランスよく設定し、院生が単位の修得に必要な学修時間を確保できるよう設定します。

② 教育学分野、教育心理学分野、教科教育学・総合学習分野のうち、一つの分野を選び、専門的に学修しますが、他の二つの分野を相補的に学修することによって、体系的に履修することができるようにします。

③ 研究能力を高めるため、各演習の授業においては、徹底した個別指導を行います。

④ 院生の主体的、探究的な学びを推進するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。

⑤ 小学校教諭専修免許状、幼稚園教諭専修免許状、学校心理士資格を取得できるような教育課程を配列します。また、学部の授業科目を科目等履修生として履修することによって、日本語教員資格を取得できるようにします。

(3)教育評価

① 履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。院生が自らの学修成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。

② 修士論文の評価は、主査、副査によって行います。

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