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教育課程の編成方針

カリキュラム・ポリシー

※2025年度入学生のカリキュラム・ポリシーです。

共通教育

本学の「共通教育」では、学士課程において総合的判断力をもち主体的に社会に対応できる能力を身につけることを目的とし、「ベイシック・スキル」、「リベラルアーツ」、「キャリアデザイン」、「日本語コミュニケーション(留学生)」に区分して科目を配置します。

その際に、学生の成長のための3つの基礎能力として、「英語等運用能力」、「情報活用能力」、「論理的文章構成力」の育成を重視します。

(1)教育内容

  1. ① 4年間の学修の基礎となる共通教育は、幅広い学問分野を展望し、全人的な教養を身につけるための諸科目で構成します。ベイシック・スキル、リベラルアーツに関する諸科目から定められた単位数を修得します。共通教育科目群の中で「ベイシック・スキル」は全学生必修科目です。
  2. ② 英語教育科目は、「ベイシック・スキル」に配置するとともに、「リベラルアーツ」の中においても配置されます。
  3. ③ 「リベラルアーツ」では、さまざまな科目を配置し、専門教育を支える幅広い知識を身につけます。
  4. ④ 「キャリアデザイン」では、職業観・キャリアプランの形成や、社会人基礎力の向上を目指す科目を配置しています。
  5. ⑤ 体験教育を重視し、課外での活動やインターンシップなどの実践的な学びの機会を提供します。
  6. ⑥ 「日本語コミュニケーション(留学生)」では、留学生が日本語をアカデミックに学べる機会を提供します。
  7. ⑦ 学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を編成します。

(2)教育方法

  1. ① 学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実習という授業形態を適正に配置します。
  2. ② 学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。
  3. ③ 英語教育では、コミュニケーション力の育成を重視した教育を行います。
  4. ④ キャリアデザインの分野では、実践的な学びを通じて、学生の社会人基礎力を高める授業を展開します。

(3)教育評価

各科目の学修成果の評価は、シラバスに定める成績評価方法により行います。

地域共創

本学の「地域共創」では、学生が地域社会の課題に主体的に関わり、実践的な行動を通じて学ぶことで、課題解決能力や協働力を養うことを目的とします。学生は、神戸市北区を中心とした地域社会と連携し、多様なステークホルダーと協働しながら、地域の発展に寄与するプロジェクトに参加します。

この教育では、「課題発見・解決能力」「協働・コミュニケーション能力」「実践的社会参画力」の育成を重視し、地域共創に必要な知識と経験を実際の課題解決の中で、必要性に基づいて選択的・体系的に学びます。

(1)教育内容

  1. ① 地域共創教育は、学生全員が参加する実践型プログラムであり、神戸北未来共創アライアンスをはじめとする地域プロジェクトに取り組みます。
  2. ② 学生は、自らテーマを選択し、地域課題に取り組むチームに所属し、プロジェクトを推進します。
  3. ③ 地域共創教育は、北区役所、企業、小中高校、他大学、地域住民など、多様なステークホルダーと連携しながら実施します。
  4. ④ 具体的な活動内容として、子育て支援、教育支援、地域活性化、農業・産業支援、モビリティの改善、スポーツ・健康促進、メンタルサポートなど、多岐にわたるプロジェクトを展開します。
  5. ⑤ 学生は、地域における実践的な学びを通じて、個人と地域のwell-beingの実現を目指し、持続可能な社会の構築に貢献します。

(2)教育方法

  1. ① 授業時間内に学外での実践活動を行い、フィールドワークを重視した教育を展開します。
  2. ② 学生の主体的な探究を促すため、地域課題の解決を目指したチームを組織し、その中でプロジェクト型学習(PBL)やアクティブ・ラーニングとしての学びを展開します。
  3. ③ 地域の多様な関係者と連携し、実践的な協働活動を通じて、社会課題に対する理解と解決のための行動を深めます。
  4. ④ 学生の創意工夫を尊重し、自由な発想を生かしながら、地域課題の解決策を模索し試行する時間的なゆとりを創出する学修時間を設定します。

(3)教育評価

  1. ① 地域共創プロジェクトにおける学修成果の評価は、シラバスに定める成績評価方法に基づき、プロセス評価と成果評価の両面から行います。
  2. ② 学生の主体的な行動力や協働力、課題解決能力を総合的に評価し、振り返りを通じて学びを深化させる仕組みを整えます。
  3. ③ 地域との協働成果を共有し、継続的にプロジェクト改善を行うことで、持続可能かつ地域に必要とされる地域共創教育を実現します。

文学部

国際文化学科

本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、共通教育科目、地域共創科目群及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

(1)教育内容

  1. ① 国際文化学科の専門教育(日本語・日本文化、国際コミュニケーション、情報コミュニケーション)に関する科目は、1年次より4年次まで基礎的なものから実践的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。
  2. ② 国際文化学科の必修科目は、基本科目と演習科目によって構成します。基本科目として国際社会と日本文化への視野を広げる科目、国際的な共通語である英語の基礎力をつける科目、ICT運用力を養う科目を置きます。さらに、必修の演習科目として、3、4年次の「国際文化専門演習」では、自らの専門分野における探究的な学びを深めます。4年次の「卒業研究」は学修・研究の集大成として位置づけます。
  3. ③ 1年次から、日本語・日本文化コース、国際コミュニケーションコース、情報コミュニケーションコースに分けて専攻分野を見通したカリキュラムを構成します。日本語・日本文化コースでは、日本語・日本文化への理解を深める科目を配します。「日本語リーディング&ライティング」では論文作成に向けた力を培い、また、日本語教育資格取得に必要な科目を置きます。国際コミュニケーションコースでは、1年間の英語圏等の留学を実施します。併せて留学前、留学後に英語等の高い運用能力を身につける科目を配します。情報コミュニケーションコースでは、ICTの知識とスキル、課題解決のための情報活用能力を身につけるための科目を配します。このために課題解決を学ぶ「プロジェクトベーストラーニング演習」を実施するとともに、ICTの知識やスキルを学ぶのに必要な基幹科目を設定し、これらの学びを深め、言語運用力や教育技能、ICTスキルを磨くために、発展科目を置きます。
  4. ④ 教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。オフキャンパス教育は、学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。各種の学外実習科目、海外研修科目などがこれに属します(各種のボランティア活動など、単位化されていないものも広義のオフキャンパス教育に含まれており、これらの活動に参加することを推奨します)。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。

(2)教育方法

  1. ① 単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。
  2. ② 学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実習という授業形態を適正に配置します。
  3. ③ 学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。
  4. ④ 学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。
  5. ⑤ 海外研修科目(「長期留学」「海外語学研修」)や、「日本語教育実習」などをオフキャンパスの主要科目として配列します。
  6. ⑥ 学生の自己達成感、自己効力感を高めるため、また学修成果を可視化するため、「日本語リーディング&ライティングⅠ・Ⅱ」「プロジェクトベーストラーニング演習Ⅰ・Ⅱ」など一部の科目にふりかえりを行う教育方法を取り入れます。

(3)教育評価

  1. ① 履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。
  2. ② 4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」(4単位、必修)を行い、学修成果の総括的評価を行います。

国際文化学科 授業紹介はこちら

心理学科

本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、共通教育科目、地域共創科目群及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

(1)教育内容

  1. ① 心理学分野の専門教育に関する科目は、1年次から4年次にかけて基礎的なものから専門的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。
  2. ② 心理学科の必修科目は、「基本科目」と「演習科目」によって構成されています。基本科目には、心理学の理解において必要となる基礎理論を学ぶ科目と基礎的な研究法、統計法を学ぶ科目を配しています。次に演習科目は、ゼミ形式での少人数クラスでの授業を行います。専任教員の指導の下、学生自らの興味関心に基づき研究を立案、実践し探究的な学びを深めていきます。そして「卒業研究」は 4年間の学修・研究の集大成として位置づけています。
  3. ③ 選択科目は、「基幹科目」、「発展科目」、「学部内共通科目」で構成されています。「基幹科目」は、ビジネス・社会心理コースと公認心理師・臨床心理士コースに関連する科目で構成されています。ビジネス・社会心理コースでは、心理学の知見をもとに、マーケティングや組織を円滑にする人間関係の構築、自身の感情やストレスをコントロールする方法を学びます。また心理の学びがどのように社会とつながるのかを体験的、具体的に理解し、心理学の実社会での活かし方、応用可能性を学ぶことを目的としています。公認心理師・臨床心理士コースでは、 公認心理師の資格取得を目指すとともに、学生が心理臨床の専門性を学び専門職として道を切り開くための力を身につけていくことを目的としています。そして、「発展科目」には、この2つのコースの両方に関連する科目を配置し、「学部内共通科目」には文学部の国際文化学科と心理学科の両学科の学生の進路やキャリア形成の特徴を踏まえた科目を配置しています。
  4. ④ 教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。

(2)教育方法

  1. ① 単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。
  2. ② 学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実習という授業形態を適正に配置します。
  3. ③ 学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。
  4. ④ 学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。
  5. ⑤ 海外研修科目(「海外心理学研修」など)をオフキャンパスの主要科目として配列します。

(3)教育評価

  1. ① 履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。
  2. ② 4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」(4単位、必修)を行い、学修成果の総括的評価を行います。

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教育学部

教育学科

本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、共通教育科目、地域共創科目群及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実技、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

(1)教育内容

  1. ① 教育学分野の専門教育(小学校教育、中学校・高等学校教育(英語・数学・国語)、幼児教育、保育、特別支援教育)に関する科目は、1年次より4年次まで基礎的なものから実践的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。
  2. ② 教育学科の必修科目は、基本科目と演習科目によって構成します。基本科目として「教育原理」、「教職論」、「教育社会学」、「教育心理学」、「特別支援教育入門」、「教育方法・ICT活用論」、「教育相談」、「人権教育」を配します。演習科目として、3、4年次の「教育学専門演習」では、自らの専門分野における探究的な学びを深めます。4年次の「卒業研究」は学修・研究の集大成として位置づけます。
  3. ③ 1年次より、小学校・中高教育コース、小学校教育プラスコース、幼児教育・保育コースに分けて専攻分野を見通したカリキュラムを構成します。小学校・中高教育コース、小学校教育プラスコースでは、小学校教育に関する科目を中心とし、中学校・高等学校(英語・数学・国語)に関する科目、特別支援教育に関する科目、幼児教育に関する科目のいずれかを加えて配します。幼児教育・保育コースは、幼稚園教育に関する科目及び保育士養成科目に関する科目を配します。これらは教育学科の教育課程における基幹科目として設定します。
  4. ④ 教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。オフキャンパス教育は、学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。各種の学外実習科目、海外研修科目などがこれに属します(プレイルームでの保育体験、スクールサポーター体験、各種のボランティア活動など、単位化されていないものも広義のオフキャンパス教育に含まれており、これらの活動に参加することを推奨します)。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。

(2)教育方法

  1. ① 単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。
  2. ② 学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実技、実習という授業形態を適正に配置します。
  3. ③ 学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。
  4. ④ 学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。
  5. ⑤ 海外研修科目(「海外芸術・教育研修」、「海外教育実地研究」、「米国教育研修」など)をオフキャンパスの主要科目として配列します。
  6. ⑥ 学生の自己達成感、自己効力感を高めるため、また学修成果を可視化するため、ふりかえりを行う教育方法を取り入れます。教育学科での学びの中心的な位置を占める教職科目については、学生自身が自らの学修過程をドキュメント化し、学びの自己確認をしながら学修成果を積み重ねていけるよう、「履修カルテ」を導入します。

(3)教育評価

  1. ① 履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。
  2. ② 4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」(4単位、必修)を行い、学修成果の総括的評価を行います。

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スポーツ教育学科

本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、共通教育科目、地域共創科目群及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実技、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

(1)教育内容

  1. ① スポーツ教育学分野の専門教育に関する科目は、1年次より4年次まで、基礎的なものから実践的なものへと発展的な学びとなるよう留意し、系統的・体系的に配置します。
  2. ② スポーツ教育学科の必修科目は、基本科目と演習科目によって構成します。基本科目を配置し、演習科目として3・4年次には専門演習を実施。自らの専門分野における探究的な学びを深めます。4年次の卒業研究は、学修・研究の集大成として位置づけます。
  3. ③ 1年次より、学校体育・スポーツ教育コース、スポーツ心理・健康福祉コース、生涯スポーツ・マネジメントコースの3つのコースに分け、専攻分野を見通したカリキュラムを構成します。
    ・学校体育・スポーツ教育コースは、中学校・高等学校の保健体育教育を中心に、体育・スポーツ諸科学に関する学びを展開します。
    ・スポーツ心理・健康福祉コースは、運動を通じた人々の心身の健康づくりを中心に、体育・スポーツ諸科学を学びます。
    ・生涯スポーツ・マネジメントコースは、地域スポーツやスポーツの組織・運営に関する学びを中心に、体育・スポーツ諸科学を履修します。
     これらのコースは、スポーツ教育学科の教育課程における基幹科目として位置づけられています。
  4. ④ 本学科の教育課程では、オンキャンパスでの学びとオフキャンパスの学びを融合させることを特徴としています。オフキャンパス教育では、学外での主体的な体験活動や実践的な学修を重視します。各種の学外実習や海外研修などがこれに該当し、単位化されていないボランティア活動なども含まれます。学生には、これらの活動に積極的に参加することを推奨し、大学の枠を超えた実践的な学びを展開します。

(2)教育方法

  1. ① 単位修得に必要な学習時間を確保するため、1年間に履修できる総単位数を50単位未満に設定します。
  2. ② 学修内容や学生の学び方に応じて、講義・演習・実技・実習の授業形態を適正に配置します。
  3. ③ 学生の主体的・探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングを取り入れた授業を展開します。
  4. ④ 学びの順序性・継続性・発展性を十分に考慮し、教育課程を編成します。
  5. ⑤ 海外研修をオフキャンパスの主要科目として配置します。
  6. ⑥ 学生の自己達成感・自己効力感を高め、学修成果を可視化するために、ふりかえりを行う教育方法を導入します。特に教職科目においては、学生が自身の学修過程を記録し、学びの自己確認を行いながら成果を積み重ねられるよう、「履修カルテ」を活用します。

(3)教育評価

  1. ① 履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用し、学生が自身の学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てられるよう支援します。
  2. ② 4年間の学修の総まとめとして卒業研究を実施し、学修成果の総括的な評価を行います。

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発達教育学部

心理学科

2021年度 募集を停止しました。

大学院 文学研究科

心理臨床学専攻

本心理臨床学専攻では、修了認定・学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、専門分野の学問を専門的に深く学ぶための専門教育科目群を体系的に編成し、講義、演習、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

(1)教育内容

  1. ① 心理臨床に関わる領域あるいはその近接領域に関わる領域の幅広い高度な知識の習得のため、必修科目として「臨床心理学特論Ⅰ・Ⅱ」、「臨床心理面接特論Ⅰ(心理支援に関する理論と実践)・Ⅱ」、「臨床心理査定演習Ⅰ(心理的アセスメントに関する理論と実践)・Ⅱ」を配します。また、選択必修科目として「臨床心理実習Ⅰ(心理実践実習A)」、「臨床心理実習Ⅰ(心理実践実習B)」、「心理学研究法特論」、「心理学統計法特論」、「神経心理学特論」、「学校臨床心理学特論(教育分野に関する理論と支援の展開)」、「認知行動療法特論(心理支援に関する理論と実践)」、「社会心理学特論(産業・労働分野に関する理論と支援の展開)」、「対人行動学特論」、「コミュニティ心理学特論(家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践)」、「司法・犯罪心理学特論(司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開)」、「精神医学特論(保健医療分野に関する理論と支援の展開)」、「精神保健学特論(心の健康教育に関する理論と実践)」、「福祉心理学特論(福祉分野に関する理論と支援の展開)」、「心理療法特論」、「発達臨床心理学特論」、「投映法特論」を配します。
  2. ② 心理臨床実践の経験を豊富にもつため、必修科目として「臨床心理基礎実習」、「臨床心理実習Ⅱ」、「相談指導Ⅰ・Ⅱ」を配し、学内(心理・教育相談室)及び学外(病院・施設)での実習を数多く取り入れ、事例の発表と検討(ケースカンファレンス)を通して、実践活動の深化を図ります。
  3. ③ 研究能力を高めるため、必修科目として「特別研究Ⅰ・Ⅱ」、「心理臨床学演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」を配し、1年次より集団指導の段階から個別指導へ移行する中で、院生が呈示する研究テーマと研究計画に基づいて、「心理学研究法特論」、「心理学統計法特論」などで習得した専門知識に裏付けられた修士論文の作成を図ります。

(2)教育方法

  1. ① 幅広い専門知識の修得のため、バランスを考え、院生が単位修得に必要な学習時間を確保できるよう必修科目と選択科目を設定します。
  2. ② 心理臨床の実践力を身に付けるため、臨床心理士及び公認心理師に必要な基本的スキルと態度の体得、さらに心理相談業務の把握と実践的技能の修得ができるよう実習内容を設定します。
  3. ③ 研究能力を高めるため、1年次前半の集団指導では卒業論文の発表を通じて、研究における科学性と臨床における個別性との関連性について理解を進め、個別指導では各院生の設定したテーマ・研究方法・データ分析の適切性を検討し、各院生が質の高い修士論文を完成できるよう「特別研究」、「心理臨床学演習」を設定します。

(3)教育評価

  1. ① 履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。院生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。
  2. ② 修士論文の評価は、修士論文ルーブリック評価基準に従い、各評価項目のA評価・B評価・C評価・D評価の程度によって、大学院担当教員の合議の上、決定します。

教育学専攻

本教育学専攻は、修了認定・学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、教育学分野、教育心理学分野、教育実践学・国際教育分野に関する専門的科目群を、深広な学識と研究能力を養えるように体系的に編成し、講義、演習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。

(1) 教育内容

  1. ① 豊かな研究能力を養うため、教育学専攻の基本科目を配します。「教育学演習」、「教育心理学演習」、「教育実践学・国際教育演習」が属します。
  2. ② 教育学分野の専門的科目群には、教育の本質と目的、内容と方法について教育学的に深めることができる科目を配置します。教育学的認識を深める科目として、「教育哲学特論」、「道徳教育特論」、「カリキュラム特論」、「教育方法学特論」、「教育社会学特論」、「教育行政学特論」、「臨床教育学特論」を配します。また、幼児教育の専門知識を深める科目として、「幼児教育学特論」、「幼児教育方法学特論A(基礎)」、「幼児教育方法学特論B(レッジョ・エミリア教育)」、「幼児教育マネジメント特論」を置きます。
  3. ③ 教育心理学分野の専門科目群には、子どもの発達と学習について心理学的に深めることができる科目を配置します。心理学的認識を深める科目として、「教育心理学特論」、「学校心理学特論」、「発達心理学特論」、「学校カウンセリング特論」、「学校心理臨床特論」を配します。また、教育心理学系の発展科目として、「心理教育アセスメント特論」、「生徒指導特論」、「教育研究法特論」、「障害児教育特論」、「身体教育学特論」を置きます。
  4. ④ 教育実践学・国際教育分野の専門科目群には、教育実践を深める科目及び国際教育に関連する科目を配置します。教育実践学系列の科目として、「総合学習特論」、「スポーツ教育学特論A」、「スポーツ教育学特論B」、「メディア教育特論」、「ホリスティック教育特論」、「生涯福祉特論」を配します。また、国際教育系列の科目として、「日本語教育特論」、「日本語学特論」、「国際教育特論」、「海外教育実習」を配します。
  5. ⑤ 教育学分野、教育心理学分野、教育実践学・国際教育分野に関する高度な認識と豊かな教育研究能力を身に付けるために、「英書講読(教育学、教育心理学)」を開きます。
  6. ⑥ 専門的な学修と研究の集大成として、修士論文を作成します。そのための探究的な学びの授業として、「特別研究」を置きます。

(2)教育方法

  1. ① 幅広いかつ専門的な知識を修得するため、必修科目と選択必修科目をバランスよく設定し、院生が単位の修得に必要な学修時間を確保できるよう設定します。
  2. ② 教育学分野、教育心理学分野、教育実践学・国際教育分野のうち、一つの分野を選び、専門的に学修しますが、他の二つの分野を相補的に学修することによって、体系的に履修することができるようにします。
  3. ③ 研究能力を高めるため、各演習の授業においては、徹底した個別指導を行います。
  4. ④ 院生の主体的、探究的な学びを推進するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。
  5. ⑤ 小学校教諭専修免許状、幼稚園教諭専修免許状、学校心理士資格を取得できるような教育課程を配列します。また、学部の授業科目を科目等履修生として履修することによって、日本語教員資格を取得できるようにします。

(3)教育評価

  1. ① 履修科目の成績評価として、GPA(グレード・ポイント・アベレージ)制度を活用します。院生が自らの学修成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。
  2. ② 修士論文の評価は、主査、副査によって行います。

通信教育部

カリキュラム・ポリシー

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